タニタ からだカルテ

　測定値を送信、食生活アドバイスも

　生活習慣病の原因とも指摘されているメタボリックシンドローム(内蔵脂肪症候群)に対する関心が高まっている。これを受け、体重計や体脂肪計で国内トップのタニタ(東京都板橋区)がパソコンで体脂肪や血圧などの測定結果を送り、健康管理を受けられるサービスを始めた。同様の取り組みは他社にも広がっているが、タニタでは食事分析を実施するなどの付加価値をつけており、メタボリック対策の重要なアイテムになりそうだ。(前田貴大)

　「からだカルテ」というこのサービスは、3月にスタート。現在はタニタのホームページからサービスを申し込む。契約すると、体重や体脂肪率、内臓脂肪レベル、体内年齢を測定できる体組成計と血圧計、歩数計、データ送信用の機器が送られてくる。

　測定結果はパソコンで送り、それらのデータは専用ホームページに蓄積される仕組みだ。利用者はグラフ化された日々のデータをいつでもチェックしたり、肥満度や基礎代謝量を「判定」した健康状態に関するコメントを読んだりすることができる。データは郵送で受け取ることも可能だ。今年秋には携帯電話や無線機でのデータ送信もできるようになる。

　また、その日の食事を入力して送信すれば、食事分析のアドバイスも受けられる。摂取カロリーや栄養面から食生活を診断し、食事のメニュー選びの参考にもなるという優れものだ。利用者同士が歩いた距離を競い合う歩数ゲームなども楽しめる。

　「からだカルテ」のサービスは2年契約。料金は入会金2000円、月1800円。契約終了後も機器の返却は不要という。

　タニタが健康サービス事業に進出したのは、15年前。谷田大輔社長の発案で、温水プールやトレーニング機器、健康料理のレストランを備えた生活習慣病の予防施設を本社敷地内に建設。一般向けに運営してきた。

　今回の「からだカルテ」は、この時の発想を生かし、機器メーカーの領域を超えて「測定後のケアまで提供する」(同社)という総合サービスを目指した。開発リーダーの坂井康展氏(32)は「体重管理だけでなく、暮らしの中で健康な生活習慣を身につけてほしい」と期待する。

　国内のメタボリックシンドローム患者は、予備軍も含めて約1940万人に達するとみられている。厚生労働省では来春から、メタボリック対策の「特定検診」(40歳以上)を義務付けるなど、国をあげた対策に乗り出している。

　同社はこうした動きをビジネスチャンスととらえ、顧客獲得につなげたい考え。さらに今後は高齢者の健康管理のほか、若い女性のダイエット向けなどにもサービスを拡充していく方針だ。

(2007/05/27『Sankeiweb』)

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